2017年度調査研究会について

2017年度の調査研究会は下記の通り決定しました。これらの調査研究会への参加は申込制(3月31日締切)です。
 参加申込および内容等のお問合わせは、各調査研究会主査または幹事までお願いいたします。

調査研究会 調査テーマ(2017年度)

磁場の多様性と利活用に関する調査研究会(2016〜2018年度)

高温超伝導バルク体の磁気的挙動に関する応用調査研究会(2016〜2018年度)

高温超電導磁石を適用した磁気浮上式鉄道のシステム検討調査研究会(2016〜2018年度)

低温工学現代技術史編纂調査研究会(2016〜2018年度)

中温度域超伝導材料の実用性能に関する調査研究会(2017〜2019年度)

調査研究会 詳細(2016年度)

磁場の多様性と利活用に関する調査研究会 (2016〜2018年度) 継続 年3回開催
主査 西嶋 茂宏(大阪大学)
幹事 廣田 憲之(物材機構)
堀井  滋(京都大学)
三島 史人(大阪大学)
目的 低温技術・超電導技術の進展とともに強磁場発生技術も発展し、現在では強磁場環境のラボレベルでの普及が進められている。着実な普及により、物質・生体の形態制御や分離技術などの応用研究や、物質間・分子間磁気相互作用などを使った物理的・化学的基礎研究など磁場利用が広がっている。さらに、直流磁場発生設備においても空間的な磁気的勾配を利用した磁気分離・結晶成長技術、変動磁場を利用した三軸結晶配向技術、低高周波電磁場による医療応用や生体応答など、利用可能な磁場およびニーズとしての磁場は時間的にも空間的にも多様性を呈す。また、磁場発生技術においては、高磁場化・大口径化に加えて、酸化物超伝導線材・バルク磁石の開発も進み、多様性に富む強磁場環境が低いランニングコストで提供される可能性もある。本調査研究会はサプライヤー側に近い会員を母体とする低温工学・超電導学会と多様化する磁場の利用者であるユーザーサイドとの橋渡し役を担う。主な目的として、以下の3つを掲げる。(1)多岐に渡る磁場利用実態の把握、(2)さらなる研究進展を進めるために必要な磁場条件など多様化する磁場発生装置ユーザーの要求仕様の把握、(3)磁場発生装置を利用した新規の物質応答に関する最新の動向調査。これらの知見を低温工学や超電導工学分野へフィードバックさせると同時にユーザー側への新規磁場発生装置に関する情報提供を行う。
高温超伝導バルク体の磁気的挙動に関する応用調査研究会 (2016〜2018年度) 継続 年3回開催
主査 岡  徹雄(新潟大学)
幹事 井上 和朗(芝浦工業大学)
目的 高温超伝導バルク体とその磁気的性質を対象に、磁気浮上や磁場捕捉に関する研究はすでに基礎段階を過ぎて応用段階にある。これらの現象は超伝導による永久電流でのみ具現化でき、他のいかなる方法をもってしても達成できないものであることからその応用は新たな産業上のメリットをもたらすものとして大きな期待がもてる。磁気浮上実験モデルなどすでに広く利用されているが、この原理的なモデルに留まらずさらに非接触軸受やポンプ、回転機に利用を拡大していくことで、エネルギー貯蔵などの大規模応用へも広く実用化が広がる可能性がある。本調査研究会では、新たな資金公募への提案応募を目指す。そのために現状での技術調査や応用調査などの調査研究を通じて、高温超伝導バルク体の磁気浮上や磁場相互作用などの磁気的挙動全般にわたる調査研究を行って実用化への提案を目的とする。
高温超電導磁石を適用した磁気浮上式鉄道のシステム検討調査研究会 (2016〜2018年度) 継続 年4回開催
主査 藤江 恂治((株)タマナレッジ)
幹事 小方 正文((公財)鉄道総合技術研究所)
目的 超電導磁石を搭載した磁気浮上式鉄道(超電導リニア)の提案が、米国ブルックヘブン国立研究所のJ. Powell と G. Danbyになされた1966年から数え、2016年は50年目に当たる。今日、日本では超電導リニアの実用化が2027年に決まり、米国北東回廊での実用化も取りざたされている。また、1986年に発見された高温超電導物質の線材化が急速に進展し、米国、ヨーロッパ、アジアでも市販化されるようになってきた。そのような状況の中、従来のいわゆる低温超電導磁石に対して様々なメリットを含む高温超電導磁石を超電導リニアシステムに適用することは必然的な流れである。ただ、信頼性と安全性の両立を高いレベルで要求する鉄道システムに新しい高温超電導磁石を導入するためには磁石本来の安定性の他に様々な要因を考慮し、実証する必要がある。そこで産学の異なる組織から自由な意見を出し合い、高温超電導磁石の安定性、信頼性、冗長性、コスト低減等の議論を具体的に進める必要がある。また、「超電導リニア」は現在実用化が決まっている計画だけで無く、短距離を含めた様々な応用の可能性があり得る。そこでは高温超電導磁石ならではのシステム構成を採用することもあり得るので、自由に議論し、必ずしも既存のシステムにとらわれない全く新しいシステムを提言することも本調査研究会の目的としたい。
低温工学現代技術史編纂調査研究会 (2016〜2018年度) 継続 年2回開催
主査・幹事 野口 隆志(物質・材料研究機構)
目的  低温工学関連の技術“現代”史を編纂するに当たって、我が国において第5世代の関係者が定年を向かえ、技術現代史の有用な“事実/根拠”が消え去ろうとしている。それらを散逸させること無く“学術的”史実として“共有”することは、今後の超電導技術発展に寄与すると考えられる。例えば「LTSとHTSのそれぞれの発展の歴史」は、皆が臨場感を持って“共有すべき事例”であると考えられる。具体的なアウトプットとして、1.特定事例について最終調査結果のモデルを作り、それを元にβ版データベース構築を検討する。 2.β版データベースを試運用し、特定事例を増やす。3.と同時に、学術的根拠のある低温工学現代史年表を編纂する。
中温度域超伝導材料の実用性能に関する調査研究会 (2017〜2019年度) 新規 年2回開催
幹事 下山 淳一(青山学院大学)
松本 明善(物質・材料研究機構)
主査 吉田 良行(産業技術総合研究所)
目的 近年、液体ヘリウムフリーでの運用を目指した応用機器の検討が進められ、その試作機の設計・作製等が行われている。それらの機器で対象となる温度域は、液体ヘリウム温度以上から液体窒素温度以下と幅広く、また、競合する材料も、MgB2やBi2223、RE123、鉄系超伝導体の線材や薄膜、バルクと種々に亘るため、機器の動作環境も含めた最適設計においては各種材料の実用性能を広範な温度領域で比較する必要がある。しかしながら、通常の学会活動においては材料開発と応用機器開発とが分かれて議論されることが多く、更には材料間の枠を超えた議論の機会も少ない。そこで我々は、2014〜2016年度に「新中温度域超伝導材料の特性制御に関する調査研究会」を実施し、各種線材材料、バルク材料の電磁気特性、機械特性、機器開発等に関する最新の動向調査を行ってきた。その中で、材料のポテンシャルとしての性能と応用機器開発における実用性能の両方を適切に把握することが材料開発と機器開発の両者において重要であることが確認された。以上の背景をもとに、中温度域が対象となる種々の超伝導材料の実用性能について、その実現可能性と機器応用への適用性を含めて調査・議論する研究会の設置を申請する。
2017年度の主なスケジュール
テーマの公示・会員の募集
会員募集の締切
会員名簿の提出締切
2017年度活動報告の提出締切
2017年1月(「低温工学」52巻1号)
2017年3月31日
2017年4月20日
2018年4月20日(「低温工学」53巻3号に掲載予定)